やる気や自制心といった非認知能力を幼児期に伸ばす取り組みを大阪府で実施して行くそうです。アメリカでの研究で、そうした教育を受けた人たちは、40歳時点で収入や持ち家比率が高く、生活保護の受給率は低かったそうです。学習意欲の高まり、学校にきちんと通うという好循環が生まれていくと見られているようです。
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20181113-OYTET50022/?catname=news-kaisetsu_news
(https://yomidr.yomiuri.co.jp/)
やる気:
http://kumw-me.seesaa.net/pages/user/search/?keyword=%82%E2%82%E9%8BC